Tweet Rcode_20101014_2

2010/10/14,「生産年齢人口が減るとデフレ？ その2」に使用したコードです。

Tweet 生産年齢人口が減るとデフレ？ その2

要約：
全世界の各国データで、物価上昇率(2000-2009年の平均値)と、人口増加率(2000-2009年の平均値)との相関を見ると、
物価上昇率(インフレ率)と、14歳以下、15-64歳、65歳以上の人口増加率はどれも無相関。

前回の記事「生産年齢人口が減るとデフレになる?」に対するブックマークコメントで、

生産年齢人口との相関を見るなら「人口増加率」「生産人口比率」それぞれとではなくって「人口増加率×生産人口比率」との相関をみるべきなんじゃないの(doroyamada氏)

とのコメントをいただきました。
これをうけて今回は、14歳以下、15-64歳、65歳以上のそれぞれの人口の増加率が、物価上昇率と相関があるかどうかを見てみようと思います。

Tweet Rcode_20101014

記事「生産年齢人口が減るとデフレになる？」に使用したRのコードです。

Tweet 生産年齢人口が減るとデフレになる?

[追記(2010/10/14)：生産年齢人口が減るとデフレ？　その2を投稿しました]

要約：
通貨・準通貨増加率と物価上昇率の間には高い相関がある。
一方、人口増加率、15-64歳人口比率の変化は、物価上昇率とは無相関。

@YoichiTakahashi氏のTweet

デフレは人口減少のためだと信じ込んでいる人がいる。最近10年間の人口増加率平均と物価上昇率平均を世界各国で散布図を作って見る。通貨増加率平均と物価上昇率平均も作って見る。世銀サイトで小一時間でできる。前者は無相関、後者は正の相関なので、冒頭の誤解がなくなる。

http://twitter.com/#!/YoichiTakahashi/status/26993801691

何とかさんの反論でなく、学生への課題でやってみただけです。世銀データがただで使えてエクセルの勉強になるのは素晴らしい。そのオマケに反論になるなら、さらにいい。ついでに課題ネタですが、非生産人口比率の増減も無相関です。それも反論になるなら、どうぞ。

http://twitter.com/#!/YoichiTakahashi/status/27203549840

が気になったので、世界銀行Databank(http://data.worldbank.org/)のデータを使って相関係数を出してみました。

Tweet デフレと円高の関係

デフレと円高の関係について

1. 他国はインフレなのに日本だけデフレだったり、


2. 他国が貨幣量を増やした時に日本だけ貨幣量を増やさなかったり


3. 他国で金利が下がったのに日本だけ金利を下げなかったり

すると、「円高」になります。
政策で動かせるのは、

1. 貨幣量


2. 金利

の2つで、これらを動かすことで円高を回避できますよーということでひとつ。

Tweet DI一致指数とCI先行指数対6ヶ月前比の動向(2010/7)

2010/7月速報値：
CI先行指数6ヶ月前比:+1.34%
DI一致指数:50.0
データ：内閣府「景気動向指数」

Tweet 財政の維持可能条件-(ドーマー条件)

財政が維持可能かどうかの条件として、ドーマー条件が良く挙げられます。
ドーマー条件とは、
「【(名目利子率)より(名目GDP成長率)のほうが大きい】ならば、
長期的には国の債務額がGDPと比べて非常に小さくなる(=財政が維持可能である)」
以上の【】内、【(名目利子率)より(名目GDP成長率)のほうが大きい】ことを指します。
以下、数式を記述しつつ、ドーマー条件を求めてみます。^*1