Tweet 「潜在成長率の低下でデフレ」はデータに反する

OECDのデータ(1979-2008)を用い、国別に潜在GDP成長率とインフレ率との相関係数を計算し、相関係数の検定を行った。結果、潜在GDP成長率とインフレ率との間に正の相関がある国と、負の相関がある国は、ほぼ同数になった。このことから分かるのは、「潜在GDP成長率とインフレ率との間には一定の関係はない」---「潜在GDP成長率の低下がデフレをもたらす」という主張は、現実のデータに反している---ということだ。

「潜在成長率の低下がデフレをもたらす」という主張がなされることがある。はたして、これは本当だろうか。

もしこの主張が本当なら、少なくとも、各国ごとにデータを見た際、潜在GDP成長率と物価変化率との間に高い負の相関がある国は、高い正の相関がある国に比べ、ごく少数しか存在しないことになる。


当記事では、以下の手順を踏み、「潜在GDP成長率の下落がデフレをもたらす」という主張を検証する：

1. OECDの年次データを用いて、各国ごとに潜在GDP成長率と物価変化率との相関係数を算出した後、
2. 各国の相関係数について検定を行い、
3. 有意となった相関係数の符号ごとの数を数える：プラスが-個、マイナスが-個、といった具合に。
4. この時、プラスの数が多く、マイナスの個数が少ないならば、「潜在成長率の停滞とデフレには関係がある」ことは否定できないことになる。

それでは検証に移ろう。

Tweet [Rcode]潜在GDP成長率とインフレ率...

潜在GDP成長率とインフレ率には相関があるか？に使用したRのコードです。

Tweet [経済]失われたGDP

名目GDP成長率のトレンドを見ると、1984-90年では6%だった一方、90年代以降は0.12%と、ほぼゼロ成長となっている。仮に1992年以降も名目GDPが6%成長が続いた状態と比較すれば、日本は92年以来、GDPの総額は 約6800兆円も損をしていることになる。日本人口を1.2億人とすれば、一人当たりで約5700万円のGDP（＝所得）が失われた計算になる。